作業療法士の訪問リハビリ｜給与の実額とPTとの役割の違い

「病院のリハビリ室から、生活の場へ移りたい」。
作業療法士として数年働かれた方から、そうしたご相談をいただきます。

訪問でリハビリを提供する形は、訪問看護ステーションからと訪問リハビリテーション事業所からの2つです。
給与の水準は、公的統計で月額309,900円・年間賞与717,200円が目安になります。
ただし統計上は理学療法士や言語聴覚士と一括の集計になっている点に注意が要ります。

訪問リハビリでは、利用者様が実際に暮らす環境でリハビリを提供します。
台所、浴室、玄関の段差。
病院では想像するしかなかった場面が、目の前に広がります。

この記事では、訪問リハビリで働く2つのルート、給与の実額、理学療法士との役割の違いを整理します。
あわせて令和6年度の介護報酬改定で入った減算ルールと、職場選びで見るべき5点もお伝えします。
転職の判断材料としてお使いいただけたら幸いです。

作業療法士が訪問リハビリで働く2つのルート

訪問でリハビリを提供する形は、大きく2つです。
訪問看護ステーションから訪問する形と、訪問リハビリテーション事業所から訪問する形です。
制度上の位置づけが違うため、働き方にも差が生まれます。

まず、2つのルートの違いを確認します。

訪問看護ステーションからの訪問という形

訪問看護ステーションには、リハビリ職も所属できます。
指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準（平成11年厚生省令第37号）第60条第1項第1号ロが根拠です。
同号は「理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士」を挙げています。
配置すべき人数は「指定訪問看護ステーションの実情に応じた適当数」という定めです。

この形では、訪問看護の一環としてリハビリを提供します。
主治医が交付する訪問看護指示書に基づいて訪問する流れです。
看護職と同じ事業所に所属するため、利用者様の状態について直接やり取りできる点が特徴です。

訪問リハビリテーション事業所からの訪問という形

もう一つが、訪問リハビリテーション事業所からの訪問です。
病院、診療所、介護老人保健施設などが指定を受けて提供する形です。
この場合は事業所の医師による診察と指示が前提です。

チームの構成にも違いが出ます。
リハビリ職が中心の事業所であるため、同職種の先輩や同僚が身近にいる環境です。
症例について相談しやすい一方、看護職との距離は訪問看護ステーションより遠くなります。

そのぶん、利用者様の医療的な状態の変化を把握する経路は限られるでしょう。
どちらの環境が自分に合うかは、これまでの経験によっても変わってくるはずです。

求人票のどちらの形かを見分ける方法

求人を見る際は、事業所の名称にご注目ください。
「訪問看護ステーション○○」であれば前者です。
「訪問リハビリテーション○○」や「○○病院 リハビリテーション科」であれば後者にあたります。
名称だけで判断しにくい場合は、面接で「どちらの指定を受けている事業所ですか」と尋ねれば分かります。

どちらが優れているという話ではないでしょう。
看護職と密に連携したいのか、リハビリ職の中で技術を磨きたいのか。
ご自身が求める環境で選んでいただければと思います。

作業療法士の給与｜公的統計で見る実額

作業療法士の給与水準は、公的統計から読み取れます。
ただし統計上は理学療法士や言語聴覚士と一括で集計されている点にご注意ください。
実額と、求人票で見るべき項目をお伝えします。

統計で確認できる数字を、先に図で示します。

表でも数字を確認しておきます。

統計ではリハビリ職が一括で集計されている

賃金構造基本統計調査には、作業療法士だけを取り出した区分が存在しません。
「理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，視能訓練士」という一括りの区分での集計です。
そのため、作業療法士に限った公的な平均値は存在しないのが実情です。

この点は、求人を比べるうえで押さえておきたい前提です。
統計はあくまで4職種の平均であり、作業療法士固有の相場を示すものではありません。
実際の水準は、お住まいの地域の求人を数件並べて比べておくと判断しやすくなります。

月額と年収の実額

同調査によると、リハビリ職のきまって支給する現金給与額は月額309,900円でした。
きまって支給する現金給与額とは、残業代などを含めて毎月決まって支払われる給与を指します。
基本給そのものではない点にご注意ください。
同調査の所定内給与額（残業代を除いた分）は298,200円です。

年間賞与その他特別給与額は717,200円でした。
月額を12倍して賞与を加えると、推計年収は約443.6万円という水準になります。

平均年齢は36.2歳、平均勤続年数は8.4年でした。
所定内実労働時間は157時間、超過実労働時間は5時間です。
同じ統計の看護師（月額365,900円・賞与856,400円）と比べると、月額でおよそ5.6万円の差があります。

訪問リハビリの給与に上乗せされる手当

訪問リハビリでは、基本給に加えて手当が設定される事業所もあります。
代表的なものが、訪問1件あたりの手当でしょう。
件数を重ねると収入が増える設計を採る事業所もあります。

一方で、この設計には注意も要ります。
訪問がキャンセルになった日の扱い、移動時間の賃金上の位置づけも同様です。
件数制の事業所ほど、こうした条件を面接で確かめておきたいところです。

件数が伸びる月と伸びない月の差も、事前に聞いておくと収入の見通しが立ちます。
年間を通した平均の件数を尋ねてみてください。

求人票で見ておきたい4項目

求人票を読むとき、次の4点にご注目ください。

第一に、基本給と訪問件数手当の内訳です。
第二に、移動時間と記録時間が賃金上どう扱われるか。
第三に、訪問件数の目安が示されているかどうか。
第四に、交通費の支給方法と、自家用車を使う場合のガソリン代の扱いです。

これらが求人票に書かれていなければ、面接での質問リストに入れておいてください。
書かれていないこと自体が問題なのではなく、聞いたときに明確な答えが返るかどうかが判断材料になります。

理学療法士との役割の違い｜在宅で作業療法士が担うこと

訪問の現場で、作業療法士と理学療法士の役割はどう分かれるのか。
理学療法士及び作業療法士法の条文に、その違いが明記されています。

理学療法が基本的動作能力の回復を図るのに対し、作業療法は応用的動作能力と社会的適応能力を扱います。
対象も、理学療法が身体に障害のある方であるのに対し、作業療法は精神に障害のある方も含みます。

在宅では、この違いがとりわけはっきり表れる領域です。
生活行為の再獲得と住環境の調整が、作業療法士の主戦場です。

条文の言葉を、現場の場面に置き換えてみます。

身体機能へのアプローチと生活行為へのアプローチ

理学療法士及び作業療法士法の第2条が、両者を明確に分けました。
理学療法は「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図る」ものと定義されました。
手段として挙げられているのは、治療体操その他の運動、電気刺激、マッサージ、温熱などの物理的手段です。

一方の作業療法は「身体又は精神に障害のある者」を対象とします。
目的は「主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図る」ことです。
手段は「手芸、工作その他の作業」です。
基本的動作能力か、応用的動作能力・社会的適応能力か。ここが法律上の分かれ目です。

作業療法士が担いやすい場面（食事・入浴・調理・趣味活動）

条文の違いは、在宅で具体的な形をとります。
起き上がりや歩行の練習が理学療法士の中心だとすれば、作業療法士は「その動作で何をするか」に踏み込む立場です。
台所に立って調理し、浴槽をまたいで入浴し、箸を使って食事をとります。
そうした生活行為が作業療法士の担当領域です。

こうした生活行為の再獲得は、作業療法士が得意とする領域です。
在宅では、その動作を実際に行う場所が目の前にあるのです。
病院のリハビリ室で想定していた環境と、本物の台所は違うものです。

流し台の高さ、収納の位置、床の滑りやすさが目に入ってきます。
実際の環境に合わせて動作を組み立て直せる点が、訪問ならではの強みです。

住環境の調整と福祉用具の選定

生活行為を支えるには、環境を整える視点も必要です。
手すりをどこに付けるか、段差をどう解消するか、どの福祉用具が合うか。
作業療法士は、こうした住環境の調整でも力を発揮できます。

ケアマネジャーや福祉用具専門相談員と一緒に検討する機会も生まれます。
実際に動作を見ながら提案できる立場は、大きな強みでしょう。
暮らしの動線を読み取る目は、在宅でこそ活きる専門性です。
住宅改修の相談を受ける場面もあり、専門職としての判断が生活を大きく左右する領域です。

精神科領域という作業療法士ならではの強み

条文が「身体又は精神に障害のある者」と定めている点も見逃せません。
作業療法士は、精神に障害のある方も対象に含みます。
これは理学療法の定義との明確な違いです。

在宅では、うつのある利用者様の生活リズムを立て直す場面もあるでしょう。
認知症のある方の残された力を引き出す関わりも同じです。
精神科での経験をお持ちの方なら、その力を訪問の現場で活かせるはずです。

精神科訪問看護に力を入れている事業所であれば、より活かしやすくなります。
精神科訪問看護の対象者と提供内容を知っておくと、自分の経験が活きる場面を具体的に描けます。
求人を探す際に、利用者様の疾患の傾向を尋ねてみてください。

令和6年度の介護報酬改定で入った減算ルール

訪問看護ステーションからリハビリ職が訪問する場合、令和6年度の改定で新しい減算が入りました。
リハビリ職の訪問回数が看護職員を上回る事業所では、1回につき8単位が減算されます。
加算の算定状況によっても、減算の対象になる場合があります。

この仕組みが、事業所の運営とリハビリ職の採用にも影響を与えました。
求人の出方が変わった背景として、内容を正確に押さえておきたいところです。

改定の中身を整理します。

リハビリ職の訪問回数が看護職員を上回る場合の減算

令和6年度の介護報酬改定で、訪問看護ステーションに新しい減算が加わりました。
リハビリ職の訪問回数が看護職員の訪問回数を上回る事業所では、リハビリ職の訪問1回につき8単位が減算されました。
訪問看護ステーションは看護が中心であるべき、という考え方が背景です。

介護報酬の1単位は10円が基準で、地域によって上乗せがあります。
つまり訪問1回あたり80円程度が減る計算です。

基本報酬自体は293単位から294単位へ1単位の引き上げです。
ただし減算が適用されると、事業所の収入は実質的に目減りします。
リハビリ職を多く抱える事業所ほど、この改定の影響を受けやすい構造です。

加算の算定状況によっても減算対象になる

減算の条件は、訪問回数だけに限りません。
対象となるのは、緊急時訪問看護加算、特別管理加算、看護体制強化加算の3つです。
いずれも24時間対応や医療依存度の高い利用者様の受け入れに関する加算です。
このいずれも算定していない事業所は、訪問回数の条件を満たしていなくても減算の対象です。

つまり、訪問看護としての機能を果たしているかが問われる仕組みだと言えます。
介護予防訪問看護費では、リハビリ職の訪問が12月を超える場合にさらに15単位の減算が加わります。

この改定が求人にどう影響しているか

この仕組みにより、看護職とのバランスを意識した採用が広がりました。
リハビリ職の人数を無制限に増やす運営が、収支の面で難しくなったからです。
求人を探す際に「以前より枠が少ない」と感じられるのも、この背景ゆえです。

ただし、リハビリ職を必要としている事業所がなくなったわけではありません。
訪問看護と訪問リハビリを組み合わせて提供する体制は、今も必要とされています。
訪問リハビリテーション事業所からの求人は、この減算の対象外にあたります。

訪問リハビリで求められる力｜病院との違い

病院と在宅では、求められる力が4点で異なります。
器具のない環境で組み立てる力、ご家族を含めて調整する力、単独で判断する力、多職種と直接やり取りする力です。

同じ作業療法でも、その置かれる状況がまるで違うためです。
いずれも病院では周囲が補ってくれた部分で、在宅では自分で担う場面が増えます。
入職前に把握しておきたい違いをお伝えします。

病院と在宅の違いを、4つの観点で整理しました。

限られた物品と環境で組み立てる力

病院のリハビリ室には、平行棒も各種の器具も揃っています。
利用者様のご自宅には、それがありません。
あるのは家具、壁、手すり、そして日常の道具だけです。

この環境でプログラムを組み立てる力が問われます。
台所のカウンターを支持物として使い、階段を昇降の練習に充てます。
環境を読み替える発想が、訪問リハビリの面白さでもあります。

物がないことを制約と見るか、その方の生活に即した素材と見るか。
ここで訪問リハビリへの向き不向きが分かれるでしょう。

ご家族への指導と生活全体の調整

訪問では、ご家族と接する時間が長くなる傾向です。
介助の方法を伝え、負担の大きさを見立て、必要なら休息を勧めます。
いずれも訪問の場で発生する役割です。
利用者様だけを見ていればよい仕事ではないでしょう。

ご家族の状況が変われば、リハビリの計画も組み直しになります。
介護されている方が体調を崩せば、そこを起点に予定を組み替えます。
生活全体を見渡す視点が、病院以上に問われる場面です。
ご家族が何をどこまで担えるかの見立ても、専門職の仕事のうちです。

単独で判断し、必要なときに相談する力

訪問先に、相談できる先輩はいません。
状態の変化に気づいたとき、まず自分で評価する立場です。
そのうえで、看護職や主治医へ報告するかを判断します。

この環境に不安を感じる方も多いでしょう。
ただし、連絡が取れない環境という意味ではありません。
電話やICTで相談できる体制があるかどうかが、事業所選びの分かれ目です。
ICTとは情報通信技術のことで、例えばタブレットで記録を共有し、写真を送って助言をもらう仕組みが広がりました。

多職種と直接やり取りする調整力

訪問リハビリでは、多くの職種と直接やり取りする形になります。
相手は主治医、ケアマネジャー、看護職、福祉用具専門相談員です。
病院のように、間に立つ人がいるわけではないためです。

サービス担当者会議で意見を求められる場面も出てきます。
自分の見立てを、専門用語を使わずに伝える力が問われます。
この経験は、専門職として大きく育つ機会となるでしょう。
ご家族やケアマネジャーに伝わる言葉を選べるかどうかで、提案の通り方も違ってきます。

職場選びで確認したい5点

訪問リハビリの職場は、事業所ごとに条件の差が大きい領域です。
求人票だけでは分からない項目を、面接で確かめておきたいところです。

とりわけ差が出るのは、1日の訪問件数と担当エリアの広さです。
この2つは連動しますので、セットで確認したいところです。
エリアが広ければ移動に時間を取られ、同じ件数でも負担がまるで違います。
特に確かめておきたい5点をお伝えします。

面接でそのまま使える形にまとめました。

1：訪問件数のノルマがあるか

1日あたりの訪問件数は事業所ごとに設定が異なり、求人票に明記されない例も少なくありません。
提示された件数に対して、1件あたり何分を見込んでいるかもあわせて聞いておきたいところです。
件数が多いほど収入は増えますが、1件あたりに割ける時間は短くなるでしょう。

「1日の訪問件数の目安はどのくらいですか」と尋ねてください。
あわせて「達成できない場合はどうなりますか」も聞いておきたいところです。
件数の設定は、働き方の質に直結します。

2：移動時間と記録時間の賃金上の扱い

訪問リハビリの勤務時間には、移動と記録の時間も入ります。
使用者の指揮命令下にある時間は労働時間にあたります（労働基準法上の解釈）。
指揮命令下とは、事業所の指示を受けて動いている状態を指します。

ただし賃金の計算方法は事業所ごとに異なります。
訪問1件あたりの単価に移動と記録を含める設計も見られます。
時給制か件数制か、その扱いを面接で確かめてください。
担当エリアが広い事業所ほど、この差が実質的な時給に響いてきます。

3：看護職との連携体制

訪問看護ステーションからの訪問であれば、看護職との連携が日常的に生まれます。
利用者様の状態が変化した際、誰にどう報告するか。
この手順が明確な事業所は、働きやすさの面で違いが出ます。

「訪問中に気になる変化があったとき、どういう手順で連絡しますか」と尋ねてください。
即座に具体的な答えが返る事業所は、日常的に運用しているのでしょう。
連携が形だけになっていないかも、この質問で見えてきます。
訪問看護ステーションを選ぶ場合、この点は働きやすさの中核になります。

4：担当エリアの広さと移動手段

担当するエリアの広さも、1日の負担を大きく左右する要素です。
移動手段が自転車か自動車か、事業所が車両を用意するかも聞いておきたい点です。
自家用車を使う場合は、ガソリン代と保険の扱いも聞いておいてください。

エリアが広いほど、移動時間が勤務時間を圧迫しがちです。
訪問件数の目安と担当エリアの広さは、セットで考えたいところです。
件数が同じでも、エリアの広さによって1日の拘束時間は大きく変わります。
訪問看護師の一日のスケジュールを見ると、移動を含めた1日の流れがつかめます。

5：研修に出る時間と費用の扱い

訪問リハビリは、一人で判断する場面が多い仕事にあたります。
だからこそ、外部研修や事例検討会で学ぶ機会が要ります。
研修が勤務時間として扱われるか、費用の補助があるかをご確認ください。

事業所によっては、就業規則や研修規程に定めを置いた運用です。
制度として整っているかどうかが、学び続けられる環境かを映します。
作業療法士は生涯にわたって学び続ける職種ですので、ここは長く働くうえで欠かせない条件です。
訪問看護の研修制度がどう設計されているかは、判断材料としてお使いいただけます。

すえひろのリハビリ職に対する考え方

私たちは、看護とリハビリを分けて考えていません。
利用者様の生活を支えるという目的は、職種にかかわらず同じだと捉えています。

訪問したスタッフの気づきを職種を超えて持ち寄る姿勢を大切にしています。
そして研修や資格取得の支援にも、職種の区別を設けていません。
この2点が、私たちの考え方の軸です。
利用者様から見れば、訪問してくれる専門職であることに変わりはないためです。

私たちの考え方を、3つの層で示します。

職種で担当を切り分けない体制

「リハビリはリハビリ職、状態管理は看護職」という切り分けはしていません。
訪問したスタッフが気づいたことを、職種を超えて共有する形です。
例えば、リハビリ職が訪問中に足のむくみに気づいたとき、その日のうちに看護職へ伝えます。
看護職はそれを受けて次の訪問で状態を確認し、必要なら主治医へ連絡します。
リハビリ職が皮膚の状態の変化に気づく場面も、実際に出てくるからです。

もちろん、法律で定められた業務範囲は厳守します。
そのうえで、気づきを持ち寄る文化を大切にしたいと願っています。
利用者様から見れば、訪問してくれる専門職であることに変わりはありません。
リハビリの視点で気づいたことが、看護の判断につながる場面も少なくありません。

研修と資格取得の支援に職種の区別を設けない

すえひろでは、認定看護師・専門看護師の資格取得を支援する体制を整えました。
この考え方は、リハビリ職にも同じように当てはまります。
専門性を高めたいという気持ちに、職種の区別を設けたくないからです。
作業療法士の方であれば、認知症や生活行為向上の分野で専門性を深める道もあります。

私たちが理想とするスタッフ像は「志が高い、愛ある開拓者」です。
自分と利用者様の目標達成に対して志を高く持ち、制度にとらわれずチャレンジし続ける姿勢を大切にしています。
そこに資格の種類は関係ありません。

見学と相談はいつでもお受けします

リハビリ職の採用については、その時々の体制によって判断させていただいています。
ただし、見学やご相談はいつでも承ります。
訪問看護ステーションでリハビリ職がどう働いているのか、実際に見ていただくのが確かな判断材料です。
看護職とのやり取りの様子は、その場に立ってこそ分かる部分があります。
すえひろ訪問看護ステーションで働く魅力もあわせてご覧いただけます。

「無理かもしれない」と諦める前に、様々な可能性を一緒に探っていきましょう。
専門職として責任を持って、誠実に向き合わせていただきます。

作業療法士の訪問リハビリに関するよくある質問

作業療法士の方から実際にいただくご質問を、6つにまとめました。
2つのルートの違い、給与、単独訪問、求人動向、精神科経験、すえひろの方針が中心です。

Q. 訪問看護ステーションからの訪問と訪問リハビリ事業所からの訪問は、何が違いますか。

指定を受けている事業所の種別が違います。
訪問看護ステーションは看護師等が中心の事業所で、リハビリ職はその一員として訪問します。
訪問リハビリテーション事業所は病院・診療所・介護老人保健施設などが指定を受ける形で、医師の指示の下に提供されます。
求人を見る際は、どちらの事業所からの募集かを確認してください。

Q. 作業療法士の訪問リハビリの給与は、病院より高いですか。

事業所によって差が大きく、一概には言えません。
訪問リハビリでは訪問件数に応じた手当を設ける事業所があり、件数を重ねると収入が上がる設計も見られます。
一方で移動時間や記録時間の扱いによって、実質的な時給が変わります。
求人票では基本給と手当の内訳、移動と記録の賃金上の扱いをご確認ください。

Q. 訪問リハビリは一人で訪問しますか。

基本的に単独で訪問します。
ただし入職直後から一人で訪問することはなく、同行訪問を重ねてから単独訪問へ移るのが一般的です。
訪問先で判断に迷った場面では、看護職や先輩へ連絡して相談します。
面接では「同行訪問の期間」と「訪問中の相談体制」を具体的に確認してください。

Q. 訪問看護ステーションでリハビリ職の求人が減っていると聞きました。本当ですか。

令和6年度の介護報酬改定で、訪問看護ステーションからリハビリ職が訪問する場合の減算が新たに入りました。
リハビリ職の訪問回数が看護職員を上回る事業所では、1回あたり8単位が減算されます。
この仕組みにより、看護職とのバランスを意識した採用を行う事業所が増えました。
ただし、リハビリ職を必要としている事業所がなくなったわけではありません。

Q. 精神科の経験は訪問リハビリで活かせますか。

活かせます。
作業療法士は理学療法士及び作業療法士法において、身体だけでなく精神に障害のある方も対象と定められています。
在宅では、うつのある利用者様への関わり、生活リズムの立て直し、社会参加の支援といった場面があります。
精神科訪問看護に力を入れている事業所であれば、より活かしやすくなります。

Q. すえひろでは作業療法士を採用していますか。

リハビリ職の採用については、その時々の体制によって判断させていただいています。
私たちは看護とリハビリを分けて考えていません。
利用者様の生活を支えるという目的は、職種にかかわらず同じだと捉えています。
見学やご相談は随時お受けしていますので、まずはお問い合わせいただければと思います。

記事の要点を、3つの視点で整理しました。

まとめ

本記事の要点を振り返ってみます。
訪問でリハビリを提供する形は、訪問看護ステーションからと訪問リハビリテーション事業所からの2つです。
給与は公的統計でリハビリ職一括の集計です。
月額309,900円・年間賞与717,200円・推計年収約443.6万円が目安になります。

理学療法士との違いは、法律の条文にはっきり書かれています。
理学療法が基本的動作能力の回復を図るのに対し、作業療法は応用的動作能力または社会的適応能力の回復を図るものです。
在宅では、生活行為の再獲得と住環境の調整が作業療法士の主戦場になります。

令和6年度の改定では、リハビリ職の訪問回数が看護職員を上回る場合の減算が入りました。
求人動向にも影響していますので、背景として知っておいていただければと思います。

訪問看護は、ご自宅での療養生活を医療面から支えるサービスです。
私たちすえひろ訪問看護ステーションは、利用者様お一人おひとりが望まれる生活の実現を目指してきました。

制度にとらわれず、「どうすればこの方が幸せに暮らせるか」を本気で考え、諦めずに実行していきます。

「こんなこと相談してもいいのかな」「制度上難しいと言われたけれど…」と迷われることも、どうぞお気軽にご相談ください。
専門職としての責任と誇りを持って、真摯に向き合わせていただきます。

見学のご希望も含め、当ステーションのお問い合わせ窓口までご連絡いただければと思います。

参考文献・出典

本記事の数値と法令の記述は、以下の一次資料に基づいています。
制度は改定によって内容が変わりますので、実際に手続きを進められる際は最新版をご確認ください。

• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概況
• 理学療法士及び作業療法士法 第2条
• 「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」（平成11年厚生省令第37号）第60条
• 厚生労働省「令和6年度介護報酬改定について」